不動産実務検定はオンラインで受講できますが、試験は実際の会場で受験する必要があるため、オンライン受験できません。
不動産実務検定はオンラインで受講できる
不動産実務検定で不動産実務を学習する方法として、大きく２つのパターンがあります。１つは、テキストのみで自習し、全12時間の認定講座（実務合宿）を受講して、試験を受けるパターン。もう１つは、ホームスタディー講座（DVD版またはオンライン動画版）を注文して映像で自習した上で、全12時間の認定講座（実務合宿）を受講して、試験を受けるするパターンです。
- テキストのみで自習 → 全12時間の認定講座（実務合宿）を受講 → 受験
- テキスト＋映像で自習 → 全12時間の認定講座（実務合宿）を受講 → 受験
なお、全12時間の認定講座（実務合宿）は、オンラインで受講できます（担当講師によります）。
不動産実務検定の試験はオンラインで受験できない
2019年下半期「受験合格率」
不動産実務検定の試験は、実際の会場で受験する必要があるため、オンライン受験できません。試験会場は、日本全国に約260箇所ありこちらで調べられます。受験日時は事前予約制となっています。３営業日前までなら受験日時を変更できます。
なお、不動産実務検定の受験方法は、大きく２つのパターンがあります。１つは、認定講座（実務合宿）を受講して、試験を受けるパターン（認定講座受講者）です。この場合は５問免除されて、合格率が20％前後も上昇します。もう１つは、いきなり試験を受けるパターン（一般検定受験者）です。一応、参考書はありますが、改定を繰り返す公式テキストに比べて内容が古いからか、認定講座（実務合宿）を受講した方に比べると格段に合格率が下がります。
- 全12時間の認定講座（実務合宿）を受講 → 受験（オススメ）
- いきなり受験
２級（満室経営）の参考書（一応）
１級（物件取得）の参考書（一応）
参考書は公式テキストの内容がどのような感じなのか、様子を見る程度が良さそうです。
認定講座（実務合宿）の内容は講師によって変わる
ちなみに、ホームスタディー講座は、本部のウェブサイトからも注文できます。一方で、東京第１支部（事務局：東京大家塾）の認定講師（大友哲哉）のウェブサイトからも注文できます。両者で異なる点があります。
| どちらで購入するか？ | 本部から | 講師から |
|---|---|---|
| 価格(税抜) *送料込み |
２級：50,000円 １級：100,000円 |
２級：57,000円 １級：108,000円 |
| 受験チケット | 別途購入が必要(税別) ２級：7,000円 １級：8,000円 |
付属（１回限り） 再受験の場合は別途購入が必要（価格は本部と同じ） |
| 認定講座 | 全国各地の講師を選んで受講できる | その講師の講座に限られる |
| 講座内容 | 一般的にテキストの内容に準拠したセミナー形式 | テキストの内容を実践するワークショップ形式 |
| 再受講 | 原則不可 | 合格まで再受講ができる |
| 講座後の質問 | 原則不可 | 月２回の水曜日夜９時からzoomによるオンラインしつもん会で、質問や相談が無料。その他メールによる質問も無料で可能。 |
| 試験解法テクニック | 原則レクチャーなし | 大友哲哉オリジナルの４択試験解法テクニック動画を無料で提供。 |
| ４択練習問題 | 講師により提供の有無が異なる | ４択練習問題集を無料で提供します。 |
| 合格保証 | 原則なし | あり（合格するまで認定講座の再受講や質問ができる） |
| 備考 | まずはテキストと動画で自習して認定講座は後で選びたい方向け | 認定講師（大友哲哉）の認定講座（実務合宿）を受講して確実に実務を物にして試験にも合格したい方向け |
オススメはホームスタディー講座オンライン版
あなたが不動産実務検定に興味を持ったのは、試験に合格することよりも、不動産実務知識を習得して、現実問題として不動産投資や不動産運用に活かしたいからだと思います。そうしますと「急がば回れ」ではありませんが、
- テキスト＋映像で自習 → 全12時間の認定講座（実務合宿）を受講 → 受験
このパターンがベストでしょう。
自習で知識をインプットし、認定講座（実務合宿）でアウトプットし、復習をして試験に理解度をチェックしましょう。合格したら、習得した実務知識を、実際の実務に活かして物件取得や満室経営を実現しましょう！
まずはホームスタディー講座オンライン版を手に入れよう!!
（デザインが変更になる場合がありますが常に最新版が届きます）
東京大家塾を主宰する大友も講師として登場します。オンライン版はDVD版より価格が安く、しかもテキストの改定に合わせて動画も撮り直しになるのですが、最新動画も無料で視聴できます。その他、合格保証などの詳細はこちらです。
最新記事 by J-REC公認不動産コンサルタント 大友哲哉 (全て見る)
- 会社員は年収1,200万円を超えるまで節税を考えてはいけない - 2023年3月14日
- Y市.土地から新築（崖地） - 2023年3月8日
- 某区.再建築不可アパート - 2023年3月7日
